不登校の中学生におすすめのタブレット学習は？出席扱いになるための条件も解説

不登校でも出席扱いが可能な中学生向けのタブレット学習とは？

文部科学省のデータによると、不登校の中学生は生徒全体の6.0％（※）を占めています。30人学級であれば、クラスに1～2人は不登校の生徒が在籍している計算です。つまり、不登校であることは、決してめずらしい状況ではありません。

その一方で子供の将来を考えたとき、「学習が遅れると学校に復帰したくなった時のハードルが上がるのでは？」「授業や定期テストを受けられないので高校受験への影響が心配・・・」と不安に感じる保護者の方も多いはず。

不登校の生徒が学習機会を失わないために、文部科学省ではICT（情報通信技術）を利用した自宅学習を行うことで、出席扱いとする認定制度を設けています。
タブレット学習教材の中には、この「出席扱い制度」に対応したものがあり、不登校の中学生が学習を続ける上で力強い味方になってくれます。

※参考：『児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査』（文部科学省）

出席扱いの実績があるおすすめのタブレット学習教材

不登校の小・中学生のための出席扱い制度とは？

文部科学省が進めている「出席扱い」の認定制度とは、不登校の小・中学生が所定の要件を満たした自主学習を行うことで、不登校期間を指導要録上の出席扱いとし、さらに、その成果を評価に反映できる制度です。
出席扱いの認定を受けるために必要な要件は、以下の7つ。

1. 保護者と学校との間に十分な連携・協力関係が保たれていること
2. ICT（コンピュータやインターネット、遠隔教育システムなど）や郵送、FAXなどを活用して提供される学習活動であること
3. 訪問等による対面指導が適切に行われること（定期的かつ継続的）
4. 生徒の学習の理解の程度を踏まえた計画的な学習プログラムであること
5. 対面指導や学習活動の状況等について、校長が定期的な報告を受けたり、連絡会を実施したりするなどして十分に把握すること
6. 学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けられない場合に行う学習活動であること
7. 学習活動の成果を評価に反映する場合は、学校が把握した当該学習の計画や内容がその学校の教育課程に照らし適切と判断されること

※参考：（別記２）不登校児童生徒が自宅においてＩＣＴ等を活用した学習活動を行った場合の指導要録上の出欠の取扱いについて

文部科学省の最新の調査によれば、不登校の小・中学生のうち、上記のICT等を活用した学習活動によって出席扱いと認定された児童生徒数は、令和4年度で10,490人（前年度11,541人）となっています（※）。

※参考：『令和4年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果の概要・PDF』（文部科学省）

不登校に対応したタブレット学習の選び方・注意点は？

不登校の出席扱い認定を目指してタブレット学習を利用する場合は、主に以下のポイントに注意して教材を選ぶと良いでしょう。

出席扱いへの対応・実績が明記されているか

最初に、出席扱い制度への対応や実績が記載されているかを、タブレット学習の公式サイト等で確認しましょう。
出席扱い制度では、子供が在籍する中学校の判断が重要になるため、不登校の生徒を想定して開発されたタブレット学習のほうが認定を受けやすくなります。
サイト上にはっきりした記載がない場合は、直接問い合わせても良いでしょう。

不登校の生徒の指導体制・実績があるか

カリキュラムの内容に加えて、不登校の生徒を指導する体制や指導実績があるかもチェックしたいポイントです。
タブレット学習の中には、受講生の学習指導を行う「サポーター」や「アドバイザー」が付く場合があります。指導スタッフに不登校生徒の指導経験があれば、子供の学習計画や進学について相談する際、より実践的なアドバイスをもらえるでしょう。

さかのぼり学習や無学年学習など学習の遅れを取り戻すサポートがあるか

不登校の生徒の場合、中学校に通えていない期間の学習は、どうしても遅れがちになります。
勉強を中断した箇所まで戻って学べる「さかのぼり学習」や、基礎となる小学校の単元を復習できる「無学年学習」を採用しているタブレット学習であれば、子供のつまずき箇所をピンポイントでカバーし、勉強の遅れを取り戻す上で有利でしょう。

わからない箇所を質問できるか

勉強でわからない部分がある場合に質問できるかどうかも重要なポイントです。指導スタッフ（サポーター、コーチ、アドバイザー等）がいるタブレット学習の場合は、学習内容に関する質問を受け付けているかも確認してみましょう。
また、質問の方法も「チャットや画像で送れる」「テキスト上に質問ボタンがある」「リアルタイムのオンライン指導を受けられる」等、気軽にきけることが大切です。

タブレット学習以外で不登校の出席扱いを受ける方法は？

タブレット学習教材を利用して、学校と連携しながら勉強を継続すれば、中学校に通えなくても出席扱いの認定を受けることが可能です。
しかし、時間割等がない家庭での自主学習を毎日きちんとこなすのは、簡単ではありません。
不登校の中学生が出席扱いの認定を受ける方法は、タブレット学習以外にも複数あります。
学ぶ方法や学ぶ場所は、当人との相性の問題が大きいため、いくつかの選択肢を知った上で、親子で相談し、お子さんに合った方法を選ぶようにしましょう。

保健室やカウンセリングルームに登校する

「保健室登校」「別室登校」とも呼ばれ、教室ではなく中学校内のほかの場所に登校することで、校長や担任教師の判断の上、出席扱いとなる場合があります。
別室での過ごし方、学習活動の有無などは、子供本人の状態と、養護教諭やスクールカウンセラー、担任などとの話し合いによって決められます。

教育支援センター（適応指導教室）に通う

教育支援センターとは、各都道府県の教育委員会が設置・運営する不登校の生徒児童を支援するための施設です。
学校への復帰を前提として、子供の学習面や生活面、心理面でのサポートを行い、支援センターに通うことで出席扱いの認定を受けることができます。

フリースクールや不登校支援をしている塾で学ぶ

フリースクールは、不登校の生徒児童を支援する民間施設です。また、塾の中にも不登校生の支援を目的としているものがあり、元の中学校に籍を置いたまま、子供のペースに合わせて通学・通塾が可能となっています。
こちらも、タブレット学習と同様、一定の条件はあるものの、中学校校長の判断により出席扱いの認定を受けることが可能です（※）。
別室登校や教育支援センターと比較すると、利用料金が高くなる傾向がありますが、施設内の雰囲気やカリキュラム等が子供に合う場合は選択肢の一つとなるでしょう。

※参考：（別記1）義務教育段階の不登校児童生徒が学校外の公的機関や民間施設において相談・指導を受けている場合の指導要録上の出欠の取扱いについて